世界初iPS臨床研究「網膜再生」を申請、高橋政代・理研プロジェクトリーダー

更新2013-5-27、記事追加】<高橋政代プロジェクトリーダー「網膜再生」iPS臨床研究>  山中教授のiPS細胞、次々と医学の発展に貢献している。 「網膜の再生」、たとえ一部であろうと凄い! 視力を失われてしまった人々に光を! 闇の中にさした一筋の光だ! 頑張ってくれ「理化学研究所」! かくいう私の次男はかなりの弱視なのだ、他人事ではない。 以下、NHKニュースのクリップ――

理化学研究所 世界初iPS臨床研究を申請
(NHK 2月28日15時53分)

体のさまざまな組織になるiPS細胞を使って、病気で傷ついた目の網膜の一部を再生し、失われた患者の視力を回復させようという世界で初めての臨床研究を、理化学研究所が厚生労働省に申請しました。 審査で認められしだい、患者の選定など具体的な作業が始まる見込みで、iPS細胞を使った再生医療は、実現に向け大きく動きだすことになります。

厚生労働省に臨床研究の実施を申請したのは、理化学研究所の高橋政代プロジェクトリーダーなどの研究チームです。 今回の臨床研究は、目の網膜が傷つく難病「滲出型(しんしゅつがた)加齢黄斑変性」のため、視力が大幅に低下した患者が対象です。

臨床研究では、まず患者の皮膚の細胞を採取し、iPS細胞を作り出します。 そして、特殊なたんぱく質を加えて網膜の組織に変化させたあと、シート状に加工して患者の目に移植し、網膜の再生と視力の回復を目指します。 移植手術は、神戸の先端医療センター病院で実施される予定で、6人の患者に移植し治療の安全性や効果について確認します。 厚生労働省の審査で認められれば、患者の選定など具体的な作業が始まる見込みで、iPS細胞を使った再生医療は、実現に向け大きく動きだすことになります。

今回の臨床研究について、会見した理化学研究所の高橋政代プロジェクトリーダーは「これまでに動物を使った実験で十分に安全性を検証し、ヒトでの臨床研究を実施できる段階に来たと判断した。新たな治療を作るといううえでは、ようやくスタートを切ったというところだが、国の省庁やさまざまな研究機関が、一丸となってプロジェクトを進めてきたという点で、非常に意義深いと思う」と話しました。

■ 山中教授「前例のない医療実現への努力に敬意」

iPS細胞を開発した京都大学iPS細胞研究所の山中伸弥教授は、今回の申請について「ヒトのiPS細胞を開発して僅か5年ほどで、臨床研究計画が厚生労働省への申請にまで至ったことを大変うれしく思います。同時に、前例のない医療の実現のためになされたであろう努力に敬意を表したいと思います。これから、厚生労働省で慎重な審査を行っていただき、iPS細胞を用いた治療法が適切かつ着実に発展していくことを願っています。京都大学iPS細胞研究所は、今後も高橋先生の臨床研究のために協力してまいります」というコメントを出しました。

■ 患者団体「一日も早く実用化を」

臨床研究の申請について加齢黄斑変性の患者でつくる「加齢黄斑変性友の会」の高橋英夫世話人代表は「これまでの治療では、症状の進行を食い止めるのが精一杯だった。今回の臨床研究は、将来的にこの病気の根本的な治療につながる可能性があると思っている。安全性を確認しながら一日も早く実用化してほしい」と話しています。

■ 最初の対象が加齢黄斑変性の理由

iPS細胞を使って治療を行う最初の臨床研究が加齢黄斑変性を対象としたのは、目の網膜の中心にある「黄斑」への組織の移植がさまざまな点で研究に適しているからです。 まず、黄斑は大きさが直径2ミリ程度と小さく、治療のために移植する組織は数十万個の細胞で作ることが出来ます。 少なくとも数千万個の細胞が必要となる心臓の筋肉などより比較的簡単に培養できるとされています。 また、黄斑は体を傷つけずに、眼底検査でいつでも観察が可能で、万が一、移植した組織に異常が現れた場合は、レーザーを当てて焼くことができるといった利点があるとされています。

■ 今後の臨床研究の課題

iPS細胞を実際の医療に応用する際には、倫理面や技術面でさまざまな課題があります。 病気やけがで失われた体の機能を補う再生医療でiPS細胞を使う場合、別の細胞に変化させてから患者に移植します。 しかし、iPS細胞が僅かでも残っていればがんになるおそれがあるほか、そもそもiPS細胞のできる仕組みが解明されていないため、予期しない反応が起きることがあるのではないかという指摘もあります。 こうした点から、専門家の中にはiPS細胞を患者の治療に応用するのは時期尚早ではないかとする意見もあります。

厚生労働省の委員会では、こうした課題について検討し、臨床研究の実施に問題がないか審査することにしています。 そして、了承が得られれば、研究チームはiPS細胞から作った組織を患者に移植して、体内で異常が生じないか、安全面に細心の注意を払いながら、もともとあった組織と同じように機能するかどうか、視力を回復する効果がどの程度期待できるのか、さまざまな角度から検証していくことになります。

■ 実用化に向けた国の動き

iPS細胞を巡っては前の政権が去年7月に閣議決定した「日本再生戦略」で「iPS細胞などによる再生医療を世界に先駆けて実現化すべき」と掲げたほか、今の安倍政権も今年度の補正予算に研究費などとして240億円を確保するなど、国として実用化に向けた研究を後押ししています。

文部科学省が今月改訂した研究の工程表によりますと、iPS細胞から作り出した組織などを移植する臨床研究の開始時期について、今回申請のあった目の網膜はことしにも、血小板や心臓の筋肉、それに神経細胞や目の角膜などは3年から4年後を目指すとしています。 また、iPS細胞を使って難病の薬を開発する国の研究プロジェクトも始まっています。

アルツハイマー病やパーキンソン病、それに遺伝性の心臓の病気などの患者から皮膚などの提供を受けて作ったiPS細胞を病気の細胞に変化させ、発症に至る仕組みを調べたり、薬の候補物質に効果があるか試したりする計画で、5年以内に新薬を開発して臨床試験を始めることが目標になっています。

http://www3.nhk.or.jp/news/html/20130228/k10015853281000.html

追加情報2013-5-27】 厚生労働省の審査委員会はの申請中のiPS細胞での網膜再生臨床研究に関し、実施を了承するかどうかの結論を次の会合に持ち越した――

iPS細胞での臨床研究 結論は次回に(NHK2013-5-27)iPS細胞での臨床研究 結論は次回に
(NHK 5月27日 20時52分)

iPS細胞を使って目の網膜の一部を再生し、病気で失われた患者の視力を回復させる世界で初めての臨床研究について、厚生労働省の審査委員会は「安全性に関するデータをさらに求める」として、実施を了承するかどうかの結論を次の会合に持ち越しました。

この臨床研究は、「加齢黄斑変性」という重い目の病気の患者の網膜の一部をiPS細胞を使って再生し、失われた視力を回復させようというもので、神戸市にある理化学研究所などの研究チームがことし2月、厚生労働省に実施を申請しました。 厚生労働省の審査委員会は27日、非公開で2回目の審議を行い、追加で提出を受けた安全性を示すデータも含め、研究計画の妥当性について倫理面や技術面から検討しました。 その結果、「安全性に関するデータをさらに求める」として、実施を了承するかどうかの結論を次の会合に持ち越しました。

次の会合は7月末に開かれることから、臨床研究の実施は、早くとも来年夏以降になる見通しです。

http://www3.nhk.or.jp/news/html/20130527/k10014880764000.html

永久凍土から発見された氷づけのマンモスから脳摘出

3年前、ロシア北極圏の永久凍土から発見された、氷づけのマンモスについて、ロシア極東のサハ共和国の科学アカデミーは、解剖によって脳を取り出すことに成功し、マンモスの生態の解明につながることが期待されている。氷づけのマンモスから脳摘出1ロシア北極圏では3年前、永久凍土からおよそ3万9000年前に10歳ほどで死亡したと推定される、氷づけのメスのマンモスが発見され、「ユカ」と名付けられた。氷づけのマンモスから脳摘出2ロシア極東のサハ共和国の科学アカデミーは、このほど、このマンモスの解剖を行い、27日、初めてその映像が公開された。 マンモスは体長がおよそ3メートルほどで、立った状態の高さが1メートル65センチあり、脚や頭の一部には柔らかい体毛が残っている。 科学アカデミーの研究者たちは、まず頭部に特殊な薬品を注入して脳を固めたあと、頭蓋骨を切断して慎重に脳を取り出し、腐敗を防ぐためホルマリン液につけて保存した。
氷づけのマンモスから脳摘出3氷づけのマンモスから脳摘出4氷づけのマンモスから脳摘出5氷づけのマンモスから脳摘出6 氷づけのマンモスから脳摘出7解剖に当たった研究者の1人は、「大きな科学的発見です。マンモスの脳を実際に見るのは初めてです」と話した。 科学アカデミーによると、ロシアではこれまでに数百体のマンモスの頭蓋骨が発見されているが、脳がほぼ完全な状態で取り出された例はなく、マンモスの生態の解明につながることが期待される。

(NHKニュース「氷づけのマンモスから脳摘出」2月27日17時53分のクリップ <http://www3.nhk.or.jp/news/html/20130227/k10015827301000.html>)

関連投稿記事リンク ■ マンモスから血液採取に成功、ロシアの研究チーム|マンモスの生態解明につながるのか注目されいる…」(投稿日:2013/06/01)

南鳥島沖のレアアースは高濃度、中国鉱山の30倍の濃度!

南鳥島沖の海底の泥に、極めて高い濃度のレアアースが含まれていることが現地調査の結果わかった。 元素によっては、中国の鉱山で採掘されるものと比べて30倍上回る濃度だ。

南鳥島レアアース1昨年6月に、東京大学・加藤泰浩教授の研究チームが南鳥島沖の海底に日本の消費量の230年分のレアアースが存在すると発表。 それを受け、 去年12月に経産省の独立行政法人「石油天然ガス・金属鉱物資源機構(=JOGMEC)」が海底を調査し、今年1月には文科省の独立行政法人「海洋研究開発機構(=JAMSTEC)」の調査船が南鳥島沖で水深5600メートルの泥を採取した。 15の地点で泥を採取した結果、濃度は最大で6000ppmで、レアアースの含有率が0.6%だったという。

このブログでは、レアアースに関し過去3回以下の記事を投稿している。 日本の海洋海底資源は大いなる可能性を秘めいている。 国家戦略としてこれを開発しなければ日本の存続をも左右する海洋海底資源はままならない。 国家戦略が皆無だった民主党政権の時はこの問題は惨憺たるものだったが、自民・安倍政権になって積極的にことが動き出した。 沈没寸前だった船「日本丸」のエンジンがようやく動き出した――

● 「<南鳥島周辺EEZ内の海底に大量のレアアース! やった~!> 民主党よ、下らん茶番の政争なんぞはとっとと止めて即開発に力をそそげ!」 2012年6月29日

● 「南鳥島沖レアアース採掘、3年で商業化可能!」 2012年7月20日

● 「<南鳥島付近の海底レアアース調査へ>調査船「かいれい」出動、1月下旬!」  2013年1月2日

以下、NHKニュースクリップ――

南鳥島沖のレアアースは高濃度
(NHK 2月27日18時15分)

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日本の排他的経済水域である南鳥島沖の海底には、去年、大量のレアアースが存在することが明らかになりましたが、その濃度は、元素によっては中国の鉱山の30倍余りに上っていることが、現地調査の結果、分かりました。 深い海からの引き上げ技術の確立や、採算がとれるかといった課題がありますが、専門家は「資源として開発できる可能性が高まった」と期待しています。

日本の排他的経済水域である南鳥島沖の海底の泥には、去年、大量のレアアースが存在することが、東京大学の研究で明らかになり、先月には船舶による現地調査が行われました。 調査では、水深5000メートルを超える海底から泥が採取され、分析の結果、レアアースは6000PPMという高い濃度で含まれていることが確認されました。

濃度は海域や深さによって異なっていたということですが、濃度の高い場所では、レアアースの中でも特に重要とされ、ハイブリッド車の製造などに欠かせない「ジスプロシウム」が、中国南部の鉱山のおよそ20倍の濃度で含まれていたということです。 また、この泥の中には、LED照明などに利用される「ユウロピウム」が35倍、IT機器に必要な「テルビウム」も16倍の濃度で含まれていたということです。 泥の分析を行った東京大学の加藤泰浩教授は、「レアアースが高い濃度で含まれる泥が、海底面に近いところで見つかったので、資源として開発できる可能性が高まった」と話しています。

ただ、今回レアアースが見つかった、5000メートルを超える深海では、世界的にもこれまでに資源開発が行われた実績はなく、経済産業省などは今後、引き上げ技術の開発や、採算がとれるかといった課題について、検討を進めることにしています。

http://www3.nhk.or.jp/news/html/20130227/t10015828671000.html

5000メートルを超える深海でも、日本という国はレアアースを吸い上げて実用化するという意気込みを示さなければならない。 それをしなければレアアースの価格は中国に牛耳られるだけだ。あらゆる知恵と意気込みをを示してやっていかなければ日本の生き残る道はない。

「2番じゃダメなんですか?」という平和ボケした認識では国家もその国民の生存も成り立たない….聞こえますか….聞こえますか….レンホー君….まだ会えぬ君に伝えたい…君のパフォーマンスを….国民は….見抜いているいると….聞こえますか…聞こえますか….レンホー君…..国民は….襟をたてる大臣ではなく….襟をただす大臣を….望んでいるのです…..

 

「遠隔操作で捜索違法」と提訴|「未来検索ブラジル」(2ちゃん検索サービス)、掲示板「2ちゃんねる」の西村博之元管理人が取締役を務めるシステム開発会社

インターネット掲示板「2ちゃんねる」での麻薬特例法違反ほう助事件やパソコン遠隔操作事件を巡り、警視庁と大阪府警による捜索で損害を受けたとして、同サイトの検索システムなどを手がける「未来検索ブラジル」(東京)と子会社が20日、東京都と大阪府を相手取り、計110万円の損害賠償を求める訴訟を東京地裁に起こした。

以下、NHKニュースと産経記事――

「遠隔操作で捜索違法」と提訴
(NHK 2月20日20時26分)

「遠隔操作で捜索違法」と提訴1 「遠隔操作で捜索違法」と提訴2パソコンの遠隔操作事件で、インターネットの掲示板「2ちゃんねる」の検索サービスを提供する東京の会社が、事件とは関係がないのに警察の捜索を受け業務を妨害されたと主張して損害賠償を求める訴えを東京地方裁判所に起こしました。 訴えを起こしたのは、インターネットの掲示板「2ちゃんねる」の検索サービスを提供する東京・渋谷区のIT関連会社、「未来検索ブラジル」と子会社の2社です。

訴えによりますと会社は、パソコンの遠隔操作事件で警視庁と大阪府警から去年捜索を受けたほか、おととしも別の事件で捜索を受け、パソコンや記憶媒体、それに書類など100点以上が押収されたということです。 これについて会社は「事件とは関係ないのに違法な捜索によって不当に業務を妨害された」などと主張し、東京都と大阪府に合わせて110万円の賠償を求めています。 会見で深水英一郎社長は「無関係であっても捜索で会社が受ける損害が極めて大きいことを警察は認識すべきだ」と話しました。

訴えについて警視庁と大阪府警はいずれも「訴状の内容を承知していないので、コメントは差し控えたい」としています。

http://www3.nhk.or.jp/news/html/20130220/k10015662101000.html

ひろゆき氏家宅捜索は「不当」 2ちゃんねる関連会社が国賠提訴
(産経 2013.2.20 18:52)

不当な家宅捜索で業務を妨害されたとして、インターネット掲示板「2ちゃんねる」の西村博之元管理人が取締役を務めるシステム開発会社「未来検索ブラジル」(東京都)などが20日、都などを相手取り、計110万円の国家賠償を求める訴えを東京地裁に起こした。

訴状によると、警視庁などは平成23年11月~24年12月、2ちゃんねるで覚醒剤の購入をあおる書き込みが放置された事件と遠隔操作ウイルス事件をめぐり、ブラジル社や西村氏の自宅を家宅捜索。パソコン計20台以上を押収するなどした。

原告側は「会社も西村氏も2ちゃんねるの運営に関与しておらず、差し押さえの必要がないことは明らか」と主張。「業務が著しく妨害され、会社の社会的信用も低下した」と訴えている。

警視庁は書き込み放置事件をめぐり、西村氏が現在も実質的な管理人にあたると判断。昨年12月、麻薬特例法違反(あおり)幇(ほう)助(じょ)容疑で書類送検した。同庁訟務課は「訴状を見ていないのでコメントできない」としている。

http://sankei.jp.msn.com/affairs/news/130220/trl13022018530005-n1.htm

どんな捜索だったのか――

2ちゃんねるサーバー管理代行会社捜索 警視庁 真犯人が直接書き込みか
(産経 2012.11.26 13:43)

「遠隔操作で捜索違法」と提訴3遠隔操作ウイルス事件で、インターネット掲示板「2ちゃんねる」に真犯人が直接書き込んだ形跡があるとして、警視庁など4都府県警の合同捜査本部は26日、威力業務妨害容疑で、同掲示板のサーバー管理を代行するコンピューター関連会社「ゼロ」(札幌市)を家宅捜索した。

誤認逮捕された4人のうち3人が同掲示板に記されたURL(ウェブサイトのアドレス)からソフトをダウンロードして遠隔操作ウイルスに感染しており、合同捜査本部は通信記録を差し押さえ、送信元の特定を進める。

同掲示板には8月28日、事件で使われたのと同じ遠隔操作ウイルスを含んだソフトを配布する書き込みがあり、合同捜査本部は真犯人が書き込んだ可能性があると判断した。真犯人は通常、書き込んだ人物を分かりづらくする匿名化ソフト「Tor(トーア)」を使って書き込んでいたが、8月28日の書き込みだけは匿名化ソフトを使っていなかったとみられる。

合同捜査本部はこれまで、同掲示板の運営者側に通信記録などの開示を任意で要請していたが、運営者側は拒否していた。合同捜査本部は、事件の解明のためには通信記録の分析が不可欠と判断、家宅捜索に踏み切ったとみられる。

http://sankei.jp.msn.com/affairs/news/121126/crm12112613430016-n1.htm

使って覚えるスマホ(1) まずはタッチ操作習得

日経PC21で「使って覚える スマートフォン」というシリーズを昨年の11月号から連載しているようだ。 その記事を再構成して、日経ウエッブ版に転載されている。 記事をリストアップすると――

使って覚えるスマートフォン(1) 初心者脱出の手引き まずはタッチ操作習得 (1/9)
使って覚えるスマートフォン(2) iPhoneとアンドロイド、ホーム画面の「常識」 (1/10)
使って覚えるスマートフォン(3) 初期設定の4大ポイントを攻略 (1/22)
使って覚えるスマートフォン(4) 無料アプリで大変身 導入から削除まで (2/5)
使って覚えるスマートフォン(5) 重いノートPCから解放 ファイルはスマホで携行 (2/19)
使って覚えるスマートフォン(6) ケーブル不要、スマホとPCを無線で簡単連携 (2/22)

今年1月に、私の妻もガラケーからスマホに移行した。 その妻に読ませようと思い、上記の記事を暫時クリップすることにした。 私はと言えば、未だガラケー・ユーザーである。 PCは自作派であり、かなりのヘビー・ユーザなのだが….スマホの飛躍的普及を目の当たりにすると、どうやら、ガラパゴス・PCユーザーになりつつあるようだ。 私も、記事をクリップしながらスマホのお勉強しようっと。 大体にして、タッチ操作ってどうやるんだ~!?

記事中の画像クリックで拡大

使って覚えるスマートフォン(1) 初心者脱出の手引き まずはタッチ操作習得
(日経 2013/1/9)

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スマートフォンが爆発的なスピードで普及している。今や携帯電話の新規出荷の7割近くがスマホという調査データもある。しかし、スマホは従来の携帯電話とは使い勝手が大きく異なるため、導入に踏み切れない人も少なくない。せっかくスマホに切り替えたのに、機能を十分に使いこなせていない人も多いのではないだろうか。そこで本特集では、これからスマホを使いたい人や、なかなかスマホになじめない人向けに、スマホの基本や使いこなしの勘所を紹介する。第1回では、必ずおさえておきたいスマホ操作の基本を見ていく。
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最初に、スマートフォン(smartphone、以下スマホ)とは何かをおさらいしておこう。スマホは、文字通り「賢い」携帯電話だが、「携帯電話の一種」と捉えず、「小さなパソコン」と考えたほうがよい(図1)。なぜなら、ハードの構造やOS(基本ソフト)、ソフト導入の考え方までパソコンと酷似しているからだ。

本体には、高性能なCPUを搭載している。最近の機種は、核となる部分を複数備えた「デュアルコア」などのCPUを備えている点も、パソコンと同じだ。本体内には、4~32ギガバイト(GB)と大容量の記憶装置を備えている。さらに、マイクロSDカードを使って、記憶領域を拡張できる。それぞれ、パソコンの内蔵ハードディスク(HDD)、外付けHDDに相当するものだ。

■無料で使えるアプリが多い

「アプリ」と呼ばれるソフトを追加して、さまざまな処理を実現できるのも、パソコンにソフトを導入できるのと同じ。スマホ用のアプリは、無料で使えるものも多い。

見逃せないのがOSの存在だ。パソコンの世界に「Windows(ウィンドウズ)」という標準OSがあるように、スマホには「Android(アンドロイド)」と「iOS」という標準OSが存在する。そのおかげで、どの端末も備えるべき基本機能が統一されており、各OS向けに開発したソフトは、どの端末でも動作する。

もちろん、携帯端末ならではの機能も多数搭載されている。携帯電話(3G)の通信機能を備えるほか、どの機種もWi-Fi(無線LAN)を標準装備。さらに現在地を把握できるGPS(全地球測位システム)機能や、方位や傾きなどを検出できるセンサーも備えている。

■しのぎを削る2大陣営

現在、スマホの世界では、2大勢力が争っている。アップルの「iPhone」とグーグルのアンドロイドを搭載した機種だ。前者は、アップルが1社ですべて開発している。後者は、グーグルが開発したOSのアンドロイドを基に、各メーカーがさまざまな端末を販売している(図2)。

特徴を一言でまとめると、iPhoneは「統一性」、アンドロイドは「多様性」だ。iPhoneは端末が基本的に1種類で、アプリや音楽購入の窓口も「iTunesストア」に統一されている。アンドロイドは、個々の端末メーカーが開発しており、さまざまな機種が登場している。

スマホを導入する際に注意したいのは月額利用料だ。スマホにすると、利用料が従来の携帯電話より跳ね上がる。スマホでは大量のパケット通信を行うため、定額のパケット通信プランへの加入が必要で、その分が5000~6000円かかる。このため月々の利用料は、通話料を除いても7000円程度になる(図3)。

■タッチが操作の基本

それでは、スマホの基本操作を説明しよう(図4)。スマホには、基本的にキーがない。その代わりに、画面を指で直接触って操作する。この操作方法を習得するのが、スマホ攻略の第一歩だ。

最も基本的な操作が「タップ」(図5左)。画面を指で軽くたたく操作だ。これにより、アプリを起動したり項目を選んだりする。2回たたくのが「ダブルタップ」で、画面の拡大/縮小に用いる(図5中央)。画面を長押しする「ロングタップ」では、画面のテキストを選択したり、メニューを表示したりできる(図5右)。

このほか、スマホで習得しておきたいタッチ操作に「スライド」「フリック」「ピンチアウト」「ピンチイン」がある。

スライドは画面上の対象物に触れてそのまま動かす操作、フリックは対象物を素早く払う操作である(図6)。

また、文字や写真、地図などの拡大/縮小を行うのが、ピンチアウト/ピンチインだ(図7)。ピンチアウトは2本の指で画面に触れてそれを広げる、逆にピンチインは2本の指の間隔を狭める操作である。パソコンより画面が小さいスマホでは、ピンチアウト/ピンチインの操作に慣れておくと役立つ。

[日経PC21 2012年11月号の記事を基に再構成]

http://www.nikkei.com/article/DGXNASFK2600X_W2A221C1000000/

なるべく早めに続きの記事をクリップしようと思っているのだが…

桜吹雪「桜吹雪」 from Hashigozakura

スマホ<悪質アプリ>にご注意!逮捕、しかし不起訴で復活?|一時おとなしくしていたが、今年に入って不正アプリが再稼働し始めている。知らぬ間に「情報提供」同意してないかい?

「不正アプリを使ってスマートフォンの個人情報を抜き取る手口が、昨年末から再び活発化していることがわかった。警察が不正アプリの摘発に乗り出した昨年夏以降、動きが止まっていた。 同種の事件の起訴が見送られたことが背景にあるのではないかと、セキュリティー専門家たちはみている。」という記事が今朝の朝日新聞紙面版(社会)に大き取り上げられていた。

悪質アプリにご注意(逮捕者写真)昨年10月30日に、IT関連会社「アドマック」元会長ら男女5人が逮捕された事件を覚えているだろうか? ウイルスを仕込んだ動画再生アプリ「ぴよ盛り the Movie」を無料配信し、約1183万件の電話番号やメールアドレスなどがアド社側に流出した事件だ(後段に詳細掲載)。 その後どうなったか? 東京地検は昨年11月20日に処分保留で5人を釈放。 結局、東京地検は12月26日に、証拠不十分で不起訴処分とした。 時を同じくして、「不正アプリ」、「悪質アプリ」の動きがまたまた活発になってきたようだ。

不正アプリは年明け以降、勢いを増している。 米ウイルス対策大手「シマンテック」は1月上旬、九つの不正アプリを発見。 解析を進めると、東京地検が不起訴処分を発表した翌日にサーバーが契約され、そこから計18の不正アプリが作られていたという。

このブログ記事を読んでいる皆さん、用心、用心! アプリ導入前に説明書きをよーく読み、「情報提供」の項目が書かれていないか確認して同意ボタンを押そう。 くれぐれも、確認しないで同意ボタンを押すなどという事の無いように。 確認しないと、知らぬ間に「情報提供」に同意してしまっているかも知れない ⇒ 個人情報を抜き取られる。 用心、用心!

悪質アプリにご注意(朝日2013-2-24)以下、朝日の記事をクリップ、ついでに昨年の逮捕時の記事をクリップ―――

悪質アプリにご注意 <スマホ情報流出、規約が逃げ道>
(朝日紙面版 2013-2-23 35面「社会」)

不正アプリを使ってスマートフォンの個人情報を抜き取る手口が、昨年末から再び活発化していることがわかった。警察が不正アプリの摘発に乗り出した昨年夏以降、動きが止まっていた。 警察が不正アプリの摘発に乗り出した昨年夏以降動きが止まっていた。 同種の事件の起訴が見送られたことが背景にあるのではないかと、セキュリティー専門家たちはみている。

悪質アプリにご注意・図1
● 「不起訴」で復活?

「このアプリ、生きていたのか」――。情報セキュリティー会社「ネットエージェント」の杉浦隆幸社長は昨年12月上旬、1通の迷惑メールを受信した。

ウイルス対策ソフトをうたった「安心スキャン」。スマホ内の電話帳のメールアドレスを流出させる不正アプリだ。1週間ほど前に「おとり」のスマホに導入したところ、出会い系業者から迷惑メールが届いた。

この不正アプリは7月から疑っていたが、その時は導入しても何も起きなかった。警視庁が、アダルト動画のアプリで電話帳データなどを収集したとして、会社役員ら6人を逮捕するなどしていた時期と重なる。

それが12月、安心スキャンを導入しようとすると、画面に「利用規約」が現れるようになった。長文の規約の末尾には「電話帳のアドレスを読み取り、外部に送信する可能性がある」と短い断り書きがあった。

杉浦社長には思い当たる節がある。別の事件で警視庁に逮捕され、その後の調べで約1183万件の個人情報を抜き取ったとされるネット関連会社の元会長ら5人について、東京地検が11月20日、処分保留で釈放した。アプリを導入する際、連絡先データの読み取り許可を求めるメッセージを表示していたため、利用者の意図に反して情報が流出したといえるか慎重な判断に傾いた。最終的に12月26日、不起訴処分とした。

「時期から言って、不正アプリ側が事件の結果を見て対策をとってきたとしか思えない」と杉浦社長。

こうした不正アプリは年明け以降、勢いを増している。米ウイルス対策大手「シマンテック」は1月上旬、九つの不正アプリを発見。解析を進めると、東京地検が不起訴処分を発表した翌日にサーバーが契約され、そこから計18の不正アプリが作られていた。

年賀状作成やアラームなど別の機能をうたっているが、いずれも導入画面の中ほどに「連絡帳データを読み取る可能性があります」と短い断り書きがあり、電話帳のメールアドレスを抜き取る機能しかなかった。すでに3千人超がダウンロードし、最大約45万件の個人情報が流出した可能性があるという。同社の浜田譲治マネジャーも「事件の不起訴が引き金になった可能性が高く、以前と手口が全く同じだ。断り書きさえ入れれば通用すると受け止めたのだろう。こうした不正アプリは増え続けるのでは」と指摘する。(須藤龍也)

悪質アプリにご注意・図2◆ ボタン押した瞬間「情報提供に同意」

アプリ導入画面に「データを読み取る可能性」などの説明を加えれば、個人情報の収集は許されるのか。慶応大総合政策学部の新保史生准教授(憲法・情報法)によると、警察が摘発容疑の一つとした不正指令電磁的記録供用罪の成立には、アプリが利用者の意図に反する動作をすることが条件だ。また個人情報保護法は第三者への情報提供に本人の同意を義務づけている。それでも、「アプリの導入ボタンを押した瞬間、説明書きに同意した形となり、法的には不正アプリとみなされなくなる可能性がある」という。

対応策として▽アプリが電話帳などにアクセスする「許可」「不許可」を利用者が選択する▽第三者がアプリに不正がないか審査する、などの仕組みづくりを提案。新保准教授は「誰もがスマホを使う時代になり、自己防衛だけに頼るのは限界がある。安心、安全にスマホを使える統一した環境が必要だ」と訴える。

■ 2012年に摘発された不正アプリをめぐる事件

<6月> アダルト動画アプリでスマホの電話番号やメールアドレスを収集したなどとして、警視庁がネット関連会社役員ら男6人を逮捕

<10月> 電話帳データを抜き取る不正アプリをサーバーに保管したとして、京都府警が出会い系サイト関連会社役員ら2人を逮捕。調べで400万件の情報流出が判明

<10月→12月> ゲーム動画アプリで電話番号やメールアドレスを収集したとして、警視庁がネット関連会社の元会長ら5人を逮捕。調べで1183万件の情報流出が判明

☛ 東京地検は嫌疑不十分で不起訴に。導入の際、「連絡先データの読み取り」許可を求めるメッセージが表示され、利用者の意図に反して読み取られたことの立証が難しいと判断

■ シマンテックが認定した主な不正アプリ一覧リスト

悪質アプリにご注意・図3セーフ・バッテリー
最速充電
チェック
年賀状・メイカー
みらくるフェイス
100%絶対起床
アプリ福袋
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では、IT関連会社「アドマック」元会長ら男女5人による事件とはどんなものだったのか、振り返ってみよう。 「不起訴処分なのに?」と思う方がいるかも知れないが、彼ら5人は逮捕前にPCのデーター破棄などの証拠隠滅をやっていた。 ということで、逮捕し証拠品を押収したものの立件できる証拠が消えていたのだ――

アドマック・不正アプリ1アドマック・不正アプリ2 アドマック・不正アプリ3スマホ情報1千万件流出 不正アプリ配信容疑でIT会社元会長ら逮捕
(産経 2012.10.30 22:12)

スマートフォン(高機能携帯電話)に登録された個人情報を無断で外部に送信するアプリがインターネット上で公開されていた事件で、警視庁サイバー犯罪対策課は30日、不正指令電磁的記録(ウイルス)供用容疑で、アプリを作成したIT関連会社「アドマック」元会長、奧野博勝容疑者(36)=東京都港区赤坂=ら男女5人を逮捕した。奧野容疑者は認否を留保しているという。スマホからの大量の個人情報流出が立件されたのは初めて。

同課によると、同社が作成したアプリは少なくとも約9万人のスマホに取り込まれ、約1183万件の電話番号やメールアドレスなどがアド社側に流出した。同課は、アド社が運営していたとみられる出会い系サイトなどの勧誘に悪用されていたとみている。

逮捕容疑は3月下旬、IT大手「グーグル」の公式アプリ配信サイトに、スマホの個人情報を外部に送信させるウイルスを仕込んだ動画再生アプリ「ぴよ盛り the Movie」を無料配信。4月初旬に都内の女子大生(20)にダウンロードさせたとしている。

同サイトには「連絡先データの読み取り」とする表示はあったが、電話帳のデータ全体を読み取ることは明示していなかった。

奥野容疑者らは情報流出の発覚後にアド社を清算。社内のパソコンのデータや文書を破棄していたが、残っていたパソコンからは不正アプリが約50種類も発見されたという。

http://sankei.jp.msn.com/affairs/news/121030/crm12103022130027-n1.htm

アプリを悪用したスマホ個人情報不正取得の仕組み 図解
スマホ個人情報不正取得の仕組み図解

情報流出アプリで5人逮捕 スマホから1180万件
供用容疑で警視庁
(日経 2012/10/30 20:48)

スマートフォン(高機能携帯電話=スマホ)の電話帳に登録された個人情報を抜き取るアプリ(ソフト)がインターネットで配信された事件で、警視庁サイバー犯罪対策課は30日、IT関連会社の元経営者ら5人を不正指令電磁的記録供用容疑で逮捕した。抜き取られた電話番号やメールアドレスなどの個人情報は約1180万件に上るという。アプリを巡り、大規模な個人情報流出事件が立件されるのは初めて。

逮捕されたのはIT関連会社「アドマック」(東京)元会長、奥野博勝容疑者(36)=東京都港区赤坂4=、元社長、玉井裕理容疑者(28)=渋谷区松濤2=ら5人。

同課によると、奥野容疑者は「よく考えてから話す」と認否を留保。玉井容疑者は「調査目的のアプリとは聞いていたが、犯罪に関わるものとは思わなかった」と容疑を否認している。残る3人は容疑を認めている。

アドマックは出会い系サイトなどを運営していたとみられ、同課は奥野容疑者らが出会い系サイトへの勧誘などに個人情報を利用する目的で、スマホを誤作動させるアプリ型のウイルスをネット上に公開したとみている。

同課によると、奥野容疑者らは今年2~4月ごろ、グーグルの基本ソフト(OS)「アンドロイド」を搭載したスマホ用の専用サイト「グーグルプレー」上で人気ゲームなどのタイトルに「the Movie」などと付加した名前のアプリを約50種類作成し、ネット上で公開。アプリを起動した約9万人のスマホを誤作動させ、アドレス帳に登録された個人情報を不正に取得していた。

アプリをダウンロードすると、起動後に個人情報が勝手に流出する仕組みになっていた。

アプリは4月12日までに削除されたが、アドレス帳から抜き取られたメールアドレス約600万件、電話番号やIDなど計約580万件が東京都内のレンタルサーバーに残っていた。サーバーの接続記録から、情報は都内のIT関連会社など複数の会社に流出していた。

逮捕容疑は3月21日ごろ、「グーグルプレー」上にアプリ型のウイルスを複数公開。4月6日、アプリをダウンロードした都内在住の女子大学生(20)のスマホから電話帳の個人情報を抜き取った疑い。

同庁は5月17日、アドマックなど数カ所を不正指令電磁的記録供用容疑で家宅捜索していた。

http://www.nikkei.com/article/DGXNASDG3002Q_Q2A031C1CC1000/

もう忘れてしまった人も多いと思うが、「全国電話帳」というスマホ・アプリで76万人分の個人情報流失という事件もあった。 スマホは家電化し急速に普及したため、スマホはPCなのだとい認識をもったユーザーは少ない。 そのため、PCユーザーと違いセキュリティの認識や対応が弱い人が多いのが現実だ。 その隙を突いて不正アプリが横行することとなっている――

スマホアプリで76万人分の個人情報流出か 「全国電話帳」インストールに注意
(産経 2012.10.6 17:37)

不正アプリ・全国電話帳スマートフォン(高機能携帯電話、スマホ)にインストールすると、スマホに登録された電話番号などが外部に送信されるアプリケーション(応用ソフト)が出回り、約76万人分の個人情報が流出していることが6日、情報セキュリティー会社「ネットエージェント」(東京)への取材で分かった。

問題のアプリは、「全国電話帳」という名前で9月16日からさまざまなアプリがインストールできるインターネット上のサイトに掲載され、無料でインストールできるようになっている。

このアプリ自体は、ハローページとタウンページに掲載された情報を元に作成されているが、インストールした利用者のスマホに登録された電話番号や住所、メールアドレスなどが抜き取られ、利用者間で閲覧できる仕組みになっている。

アプリの作成元は、サイトで「過去のハローページとタウンページに掲載された約3800万件の情報をもとにデータベースを作成しています。加えて、アプリ利用者のアドレス帳、GPSの情報も利用します」と説明しているが、説明を十分に読まないまま、インストールしてしまった利用者もいるとみられる。ネットエージェント社は「注意書きを見逃してしまう人は多い。知らぬ間に個人情報が公開されてしまうことになるので、絶対にインストールしないでほしい」と話している。

ネットエージェント社によると、今月6日時点で、データベースにはアクセスできないようになっているが、これまでに約3300台のスマホから約76万人分の個人情報が流出したことが確認されている。アプリは6日時点でもインストールはできるという。

http://sankei.jp.msn.com/affairs/news/121006/crm12100617380008-n1.htm

アルツハイマー病、患者のiPS細胞で病態の一部解明に成功|低濃度DHAが、一方のタイプの病変を抑えるケースがあることも細胞実験レベルで確認した…

PS細胞を使いアルツハイマー病を再現し、原因物質の蓄積場所が異なるタイプがあることを京都大学と長崎大学の研究チームが見つけた! 患者のiPS細胞を使って、認知症の原因ともなっているアルツハイマー病の発症のメカニズムの一部を解明することに成功! 青魚に多く含まれるドコサヘキサエン酸(DHA)が低濃度で投与されると、一方のタイプの病変を抑えるケースがあることも細胞実験レベルで確認。 iPS細胞で患者を分類しタイプ別に最適な薬を選ぶ治療法や早期発見につながる成果だ。
アルツハイマー病|iPS細胞3アルツハイマー病は脳の神経細胞が死滅するなどして認知機能が低下する。 脳に蓄積するたんぱく質「アミロイドβ(ベータ)」が原因物質の1つといわれ、国内患者数は約200万人。 ほとんどは原因不明だが約2000人は遺伝が原因だといわれている。

この京都大学と長崎大学の研究チームの研究成果は、米科学誌セル・ステム・セル(Cell Stem Cell)(電子版)に2月21日(米・日付)掲載された(後段に詳報掲載)。 日本でも2月22日に報道されたが、“遅ればせながら”記事をクリップして掲載しよう。 先ずは分かりやすいNHKのニュースから…それにしても山中教授のiPS細胞は凄い、医学の分野で次々と活用されその発展に大いなる貢献をしている、人類史に残る偉業にではないか――

アルツハイマー iPSで病態の一部解明
(NHK 2月22日2時7分)

アルツハイマー病|iPS細胞1  アルツハイマー病|iPS細胞3 アルツハイマー病|iPS細胞2アルツハイマー病|iPS細胞4

体のあらゆる組織や臓器になるとされるiPS細胞を使って、認知症の原因ともなっているアルツハイマー病の発症のメカニズムの一部を解明することに京都大学などの研究グループが成功しました。 病気の予防や新たな治療法の開発につながる可能性があると注目されています。

この研究を行ったのは京都大学iPS細胞研究所の井上治久准教授などの研究グループです。 研究グループでは、アルツハイマー病の患者4人からiPS細胞を作り出し、脳の神経の細胞に変化させて詳しく調べました。 その結果、病気の原因とされる「アミロイドベータ」という特殊なたんぱく質が神経細胞の内部に蓄積しているのを初めて確認したほか、このたんぱく質がほかのたんぱく質ができるのを阻害するなどして神経細胞を死滅させることが分かったということです。

アルツハイマー病は「アミロイドベータ」が、神経を傷つけることが原因とされていますが、神経細胞の内部で「アミロイドベータ」がどのように働き病気を引き起こすのかそのメカニズムの一部が明らかになったのは初めてだということです。

研究を行った井上准教授は「高齢化で増えることが予想されるアルツハイマー病の予防や治療、それに新薬の開発につながる第一歩となる成果だ」と話しています。

アルツハイマー病|iPS細胞5 アルツハイマー病|iPS細胞6http://www3.nhk.or.jp/news/html/20130222/k10015698371000.html

独立行政法人科学技術振興機構(JST)が運営している科学技術に関するニュースサイト「SciencePortal」では、この件をさらに詳しく報道している――

【アルツハイマー病、患者のiPS細胞で病態解明】
(SciencePortal 2013年2月22日)

進行性の記憶障害を伴う認知症疾患「アルツハイマー病」について、実際の患者のiPS細胞(人工多能性幹細胞)を基に大脳の神経系細胞を作って調べたところ、同疾患に特徴的なタンパク質の細胞内蓄積が、64歳以下の若年発症タイプと、65歳以上の高齢発症タイプのどちらにも共通してみられることが、京都大学iPS細胞研究所(CiRA)の井上治久准教授や大学院生の近藤孝之さん、長崎大学薬学部の岩田修永教授などの共同研究で分かった。このタンパク質の蓄積により細胞死が起きやすくなったが、サバやイワシなどの魚類に多く含まれるドコサヘキサエン酸(DHA)などの適度な投与によって抑制することができたという。研究成果は米医学誌「セル・ステム・セル(Cell Stem Cell)」(オンライン版、21日)に発表された。

アルツハイマー病は、老年期認知症のうちで最も多い疾患で、その病理的な特徴として、脳内に「老人斑」と呼ばれるタンパク質の蓄積が見られる。老人斑の主成分は「アミロイドベータ(Aβ)」というタンパク質で、その過剰な蓄積がアルツハイマー病の発症に深く関わっていると考えられている。

アルツハイマー病|iPS細胞7研究チームは、アミロイドベータの基となる「アミロイド前駆体タンパク質」(APP)を作る遺伝子に変異のある若年発症タイプ(家族性)の患者2人と、家族歴のない(身内に同じ病歴者のいない)高齢発症タイプの孤発性患者2人、さらに比較(コントロール)として健常者3人の皮膚からiPS細胞を作り、大脳の神経系細胞に分化させて調べた。

その結果、APP遺伝子の特定部分に変異があると、アミロイドベータが「Aβオリゴマー」と呼ばれる集合体になって細胞内に蓄積し、正常にタンパク質が作られなくなる「小胞体ストレス」や、活性酸素によってDNAや細胞自身が傷つく「酸化ストレス」を引き起こして、細胞死を生じやすくすることが分かった。その対応として細胞内では、酸化ストレスに応答する遺伝子群の働きも増していた。

これらの細胞内ストレスは、アミロイドベータの合成を阻害する「βセクレターゼ阻害薬」を投与すると改善した。また、低濃度のドコサヘキサエン酸(DHA)を添加して培養すると、神経細胞での小胞体ストレスや酸化ストレスを減らし、細胞死も抑制することができたが、高濃度の場合は、逆に小胞体ストレスを増強した。さらに若年発症タイプだけでなく、家族歴のない高齢発症タイプの孤発性患者(1人)でも、APP遺伝子の変異やAβオリゴマー、細胞ストレスが見られ、低濃度DHAで細胞内ストレスを除去することができた。

これらのことは、DHAには適切な有効濃度が存在し、DHAによる処置が有効であるアルツハイマー病の集団と有効でない集団が存在する可能性を示すという。研究者らは「一見同じに見えるアルツハイマー病でも、背景にひそむ病態は多様であり、病態の特性に応じた治療戦略が必要である」と述べ、先制的な病態診断に基づいて適切な治療を行う「先制医療」の開発が今後の課題だとしている。

http://scienceportal.jp/news/daily/1302/1302221.html

アルツハイマー病|iPS細胞8科学技術振興機構のプレスリリース(平成25年年2月22日)は「患者さん由来iPS細胞でアルツハイマー病の病態を解明|iPS細胞技術を用いた先制医療開発へ道筋」と題して京都大学 iPS細胞研究所(CiRA)と長崎大学の共同研究発表を掲載している。 この件を詳細を読んで見たい方にお勧めである、リンクは⇒http://www.jst.go.jp/pr/announce/20130222-2/index.html

アルツハイマー病|iPS細胞9米医学誌「セル・ステム・セル(Cell Stem Cell)」(オンライン版、21日)に掲載された研究成果はこのリンクから閲覧できる
⇒ http://www.sciencedirect.com/science/article/pii/S193459091300012X

研究成果のSummary(概要)は英文でこのように掲載されている――

Modeling Alzheimer’s Disease with iPSCs Reveals Stress Phenotypes Associated with Intracellular Aβ and Differential Drug Responsiveness

Summary
Oligomeric forms of amyloid-β peptide (Aβ) are thought to play a pivotal role in the pathogenesis of Alzheimer’s disease (AD), but the mechanism involved is still unclear. Here, we generated induced pluripotent stem cells (iPSCs) from familial and sporadic AD patients and differentiated them into neural cells. Aβ oligomers accumulated in iPSC-derived neurons and astrocytes in cells from patients with a familial amyloid precursor protein (APP)-E693Δ mutation and sporadic AD, leading to endoplasmic reticulum (ER) and oxidative stress. The accumulated Aβ oligomers were not proteolytically resistant, and docosahexaenoic acid (DHA) treatment alleviated the stress responses in the AD neural cells. Differential manifestation of ER stress and DHA responsiveness may help explain variable clinical results obtained with the use of DHA treatment and suggests that DHA may in fact be effective for a subset of patients. It also illustrates how patient-specific iPSCs can be useful for analyzing AD pathogenesis and evaluating drugs.